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2025年の日本の実質GDP成長率は1.19%。前年の0.1%（ほぼゼロ成長）から大幅に回復し、15カ国比較で7位と中位に位置しています。ドイツ・イタリア・フランス・韓国を上回る一方、アメリカ・中国との差は依然大きい状況を、最新の国際比較データから読み解きます。

World Bankデータによる日本のジニ係数は32.3（2020年）。先進14カ国中6位で、北欧諸国より格差が大きく、米国より小さい中位の水準です。

2024年の日本の就業者一人当たりGDP（労働生産性）は84,354ドル（2017年US$）。主要15カ国中14位で、アメリカ（153,592ドル）の約55%にとどまります。G7ではイタリア・フランス・ドイツにも大きく引き離されている現状を、World Bankデータから読み解きます。

2021年の日本の特許出願件数（居住者）は222,452件で世界第3位。しかし首位・中国（約143万件）の6分の1以下にとどまり、韓国（約18.6万件）との差も縮小傾向にあります。主要15カ国の国際比較から日本のイノベーション力を読み解きます。

2024年の日本の貿易開放度（貿易額のGDP比）は44.9%で、比較対象15カ国中3番目に低い水準でした。アメリカ（25.0%）に次ぐ「内需型経済」の位置づけですが、オランダ（150.1%）やスイス（147.2%）など小規模開放経済との差は歴然です。

2023年の日本の妊産婦死亡率は10万出生あたり3人で、ノルウェー（1人）、オーストラリア（2人）に次ぐ世界3位の低水準。米国（17人）の約6分の1で、安全な出産環境が数字で裏付けられました。

2024年の日本への対内直接投資はGDP比0.45%と、主要15カ国の中で下位にとどまりました。スウェーデン（5.08%）やオーストラリア（3.06%）と比べると大きな差があり、日本の投資先としての魅力が国際的に限定的であることがデータから読み取れます。

2023年の日本の研究開発費はGDP比3.44%で、韓国（4.94%）、スウェーデン（3.60%）、米国（3.45%）に次ぐ世界4位。G7ではトップの水準を維持しています。

日本の高等教育就学率（粗就学率）は64.5%で、主要15カ国中最下位。韓国（111.9%）やオーストラリア（108.4%）の半分強にとどまり、先進国の中で大学進学が進んでいない実態が浮かび上がります。

2023年の日本の医療費はGDP比10.7%。15カ国比較では8位で、米国（16.7%）やドイツ（12.3%）より低く、オーストラリア（10.4%）やノルウェー（9.4%）より高い中位の水準です。

2024年の日本の平均寿命は84.04年。主要15カ国比較ではスイス（84.41年）・スウェーデン（84.06年）に次ぐ3位。韓国83.63年・イタリア83.95年も僅差で迫っています。

World Bankの貧困率（国内基準）指標で、ノルウェー12.2%、ドイツ14.8%、イタリア20.1%と欧州主要国に差が見られます。日本はこの指標でデータ未報告ですが、厚生労働省の相対的貧困率15.4%（2021年）が国内では参照されています。